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会社に勝つために一番重要なのは、証拠です。それも、ひと目で事実関係が明確になる証拠がベストです。
解雇の無効を求めるにしても、未払い残業代を求めるにしても、パワハラ訴訟にしても、あなたの主張を裏付ける端的な証拠を入手してから、裁判に臨むべきでしょう。
裁判所は、あなたや会社のことを知らない単なる第三者にすぎません。裁判官を過信してはいけません。あなたは、自分の主張が通用するかどうか手持ち証拠を冷静に見つめて判断する必要があります。証拠が足りなければ、自力で証拠を集めなければなりません。
裁判所も労働審判委員会も、たくさんの紛争を手持ち事件に抱え、並行して処理をしなければなりません。誤解を恐れずに言えば、複雑な主張、膨大な数の証拠を細かく見て判断している余裕はないと考えた方がいいというべきです。
紛争解決機関には、時間的・能力的な制約があるということを強く意識しましょう。出来事を時系列に並べるなどできるだけ事実を整理し、その主張を裏付ける分かりやすい証拠、シンプルな証拠を示すことが決定的に重要になってきます。
2019年7月15日
使用者の従業員に対する反訴請求が違法であるとして損害賠償を認めた横浜A皮膚科の判決が労働判例1201号68頁に掲載されました。
2019年4月25日
ブラック産業医の判断によって復職拒否された職員2人について復職を認める最高裁判所の勝利決定の記事が、神奈川新聞に掲載されました。
2019年3月22日
労政時報3969号に、当職が手掛けたブラック産業医事件をテーマにした産業保健判例研究会の記事が掲載されました。
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