会社とたたかう方法－２

　裁判や労働審判において有効な証拠とは、あなたが受けた被害や処分の不当さを、第三者である裁判官たちにひと目で理解してもらえる証拠のことです。

　例えば、解雇が不当であると争う場合は、解雇通知書や解雇理由証明書、解雇を受ける直前に上司とやり取りしていたメール、就業規則、給与規定などは、必須の証拠になります。

どのような理由で解雇されたかにもよりますが、裁判になった場合、会社が後日、解雇理由を変更してくる場合があります。経営側の弁護士のアドバイスを受けて、「最初に言っていた解雇理由では解雇がムリだ」と悟り、解雇理由をでっち上げてくるのです。

　ですが裁判になってからでっち上げられた解雇理由は、裏付け証拠が乏しく無理を露呈することがあります。従業員の側が十分な資料を持っていれば、撃破できる可能性が大きいといえます。